日本人の多くの方ががん保険に加入しています。
私も一時期がん保険に加入していました。
しかし、がん保険は本当に必要でしょうか？
私の答えは「貯金があれば必要ない」です。
保険会社ではなく、自分の資産形成のためにお金を使いましょう。
「2人に1人がガン」は本当だけど、
50歳までにがんになる確率は低いです。
それまでに必要な資金を準備しましょう。
自分のがん保険の保障内容を確認しよう
がん保険に加入している人は多いですが、
保障内容を正確に把握している人は少ないのではないでしょうか。
保険会社や加入しているプランによって保障内容は変わります。
自分の加入しているがん保険の保障内容を確認しましょう。
自分の保険の保障内容を把握することは大事です。
こちらは私が以前加入していたがん保険の保険料と保障内容です。
保険料：月約2,800円(年間約3万3,600円)
| 保障 | 給付金 |
|---|---|
| がん診断給付金 | 25万円(年1回) |
| 抗がん剤、放射線治療給付金 | 10万円(月1回) |
がんと診断されると25万円の給付金がもらえ、
抗がん剤、放射線治療を受けた場合は月10万円の給付金がもらえるという保障内容です。
保険料はさほど高くないので、保障もそこまで手厚くありません。
保険料を上げれば保障はより手厚くなりますが、
保険料の負担が増えてしまいます。
がんになる確率は50歳までは高くない
統計上、「2人に1人ががんになる」といわれていますが、
下記表のとおり、年齢別に見ると、50歳頃まではがんになる確率はそれほど高くないことがわかります。
- 現在40歳の人が10年後までにがんと診断される確率：男性が1.6％、女性が4.1％
- 現在50歳の人が10年後までにがんと診断される確率：男性が5.4％、女性が6.6％
※グラフは「がん情報サービス がん統計」より抜粋
※表は「保険総合比較サイトWillNavi」より抜粋
「2人に1人ががんになる」と言われているけど、
50歳くらいまではがんになる確率はそこまで高くないんだね。
50歳をすぎた辺りで病気になるリスクが上がるのね。
先進医療特約の必要性
先進医療特約が付いていれば、
高額療養費制度対象にならない治療費が保障されます。
先進医療特約の必要性について検討してみましょう。
先進医療とは
先進医療というと「すごく高度な医療」というイメージを持つ方もいるかと思いますが、
実施は「効果が実証されていない検証中の医療」のことです。
効果が実証されていないため保険対象外なのであって、
その効果が実証されれば保険対象となり、後述する高額療養費制度の対象になります。
先進医療というのは、
効果が実証されていない検証中の医療のことなんだね。
先進医療を受けた患者数
先進医療を受けるか受けないかは患者が選択できます。
先進医療にかかる費用が全額自己負担であることから、
利用する人はそれほど多くないようです。
次表の通り、２０１８年７月～２０１９年６月の一年間で
先進医療の治療を受けた人は、全国で３万９１７８人です。
（厚生労働省「令和元年度先進医療技術の実績報告等について」より）。
これは日本全人口１億２５８０万人の「０．０３％」程です。
先進医療を受ける確率が低いのですから、
先進医療特約のためだけに医療保険に加入する必要はないと思います。
先進医療の治療を受けた人は0.3％しかいないんです。
万が一の時に備えて先進医療特約だけに入れればいいけど、
特約なので主契約部分と合わせて契約する必要があるのね。
先進医療費
先進医療の治療費はどんな治療を受けるかにより変動します。
高額な治療もありますが、必ずしも高額になるとは限りません。
２０１８年７月～２０１９年６月の一年間で
先進医療の治療を受けた人は、全国で３万９１７８人です。
保険診療外の医療費総額約が２９８億円となっているので、
単純計算で、一人当たり約７６万円の自己負担額です。
先進医療を受けることになっても、
これくらいの額ならしっかり貯蓄をしていれば問題なさそうですね。
先進医療のすべてが、
数百万もの医療費がかかるわけじゃないんだ。
ぜんぶが高額なわけじゃないんだね～
必要な医療費は月10万円程度
健康保険に加入していれば、高額療養費制度を利用できます。
高額療養費制度とは、
健康保険対象の治療で自己負担限度額以上の医療費を支払ったときに、払い戻しが受けられる制度です。
※差額ベッド代等は払い戻しの対象とならないため注意
怪我や病気で入院するときのために、実際に支払う自己負担限度額を把握しておきましょう。
次表の通り、日本人の平均的な年収400万円の場合の自己負担額上限は月約8万円強となります。
加入している健康保険組合によっては、
さらに低く自己負担上限額が設定されていることがあります。
私が加入している健康保険組合の自己負担上限額は2万円です。
交通費や準備費用などを考慮して、
月に必要な医療費は10万円ほどと考えればよいと思います。
個室を希望する場合は、別途差額ベッド代が必要になりますが、
大部屋を希望すれば差額ベッド代を支払う必要はありません。
大部屋の空きがないからとか、医療上どうしても個室にする必要があるからなど、
病院側の都合で個室が必要な場合は、差額ベッド代を支払う必要はありません。
差額ベッド代の同意書にサインをすると、差額ベッド代を支払う必要があります。
差額ベッド代の同意書にはサインをしないようにしましょう。
しれっと必要書類の中に入っていることもあるようなので気を付けてください。
病院側も差額ベッド代とかで利益を出したいのね。。
傷病手当金が支給される
健康保険の被保険者が病気やケガにより働くことができず、
会社から十分な報酬を得ることができない場合は傷病手当金を受給できます。
支給要件
- 業務外の事由による病気やケガの療養のための休業であること
- 仕事に就くことができないこと
- 連続する3日間を含み4日以上仕事に就けなかったこと
- 休業した期間について給与の支払いがないこと
支給期間
支給を開始した日から通算して1年6ヵ月
１日あたりの支給額
直近12カ月の標準報酬月額を平均した額÷30日×2÷3
病気やけがで働けなくなった場合、
給料の3分の2の傷病手当金が1年6ヵ月間支給されるので安心です。
健康保険の保障は手厚いわね。
50歳頃までに必要な生活費、医療費を準備しよう
がんになるリスクが増えてくる50歳頃までに必要な生活費、医療費を準備しましよう。
下記は、毎月10､000円をつみたてNISA(非課税)で年利5％で運用した場合のシミュレーションです。
実際は20年間ずっと年利5％を継続することはありません。
あくまで1例として考えてください。
元金：2,400,000円
利益：1,727,261円
元利合計：4,127,261円(71.97%)
| 年数 | 元金 | 利益 | 元利合計 | 実質利率 |
|---|---|---|---|---|
| 年数 | 元金 | 利益 | 元利合計 | 実質利率 |
| 1年 | 120,000 | 3,294 | 123,294 | 2.75% |
| 2年 | 240,000 | 12,897 | 252,897 | 5.37% |
| 3年 | 360,000 | 29,130 | 389,130 | 8.09% |
| 4年 | 480,000 | 52,333 | 532,333 | 10.90% |
| 5年 | 600,000 | 82,863 | 682,863 | 13.81% |
| 6年 | 720,000 | 121,094 | 841,094 | 16.82% |
| 7年 | 840,000 | 167,421 | 1,007,421 | 19.93% |
| 8年 | 960,000 | 222,256 | 1,182,256 | 23.15% |
| 9年 | 1,080,000 | 286,036 | 1,366,036 | 26.49% |
| 10年 | 1,200,000 | 359,218 | 1,559,218 | 29.94% |
| 11年 | 1,320,000 | 442,284 | 1,762,284 | 33.51% |
| 12年 | 1,440,000 | 535,739 | 1,975,739 | 37.20% |
| 13年 | 1,560,000 | 640,115 | 2,200,115 | 41.03% |
| 14年 | 1,680,000 | 755,971 | 2,435,971 | 45.00% |
| 15年 | 1,800,000 | 883,893 | 2,683,893 | 49.11% |
| 16年 | 1,920,000 | 1,024,498 | 2,944,498 | 53.36% |
| 17年 | 2,040,000 | 1,178,440 | 3,218,440 | 57.77% |
| 18年 | 2,160,000 | 1,346,397 | 3,506,397 | 62.33% |
| 19年 | 2,280,000 | 1,529,086 | 3,809,086 | 67.07% |
| 20年 | 2,400,000 | 1,727,261 | 4,127,261 | 71.97% |
20年後、掛け捨てで医療保険やがん保険に入っていては何も残りませんが、
保険料をつみたてNISAで非課税運用した場合、4,127,261円もの資産を築くことができます。
月1万円で試算しましたが、
できればつみたてNISA満額の毎月3,3333円(年間最大40万円)
を積立てたほうが資産を大きく育てることとができるのでおすすめです。
実際にがんになるかはわからないから、
掛け捨ての保険で備えるよりいいわね。
まとめ
- がんになる確率は50歳頃までは高くない
- 一般的な医療費の自己負担上限額は月約10万円程度
- 先進医療を受ける確率は0.03%程度
- 50歳頃までに必要な生活費、医療費を準備しよう
50歳頃までに十分な資産を築ければ、
がん保険は必要なさそうですね。
50歳頃までは絶対にがんにならないわけじゃないから、
どうしても不安な人は掛け捨てのがん保険に加入してもいいかもね。
がんばって資産形成しようね
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