貯金があれば医療保険が不要な理由！保険会社ではなく自分の資産を増やそう！

日本人の多くの割合の方が医療保険に加入しています。

わたしも医療保険に加入していました。
医療保険に100万円以上のお金を支払ってきました。

しかし、医療保険は本当に必要でしょうか？
私の答えは「貯金があれば必要ない」です。

保険会社ではなく、自分の資産形成のためにお金を使いましょう。

自分の医療保険の保障内容を確認しよう

医療保険に加入している人は多いですが、
保障内容を正確に把握している人は少ないのではないでしょうか。

保険会社や加入しているプランによって保障内容は変わります。
自分の加入している医療保険の保障内容を確認しましょう。

私が以前加入していた医療保険の保険料と保障内容です。

保険料：月約6,000円(年間約13万2､000円)

保障	給付金
入院給付金	1日1万円(最大60日60万円)
通院給付金	1日6,000円(最大30日18万円)
手術給付金	10万円
先進医療給付金	最大2,000万円

すべての給付金を合わせても、一度の入院でもらえる給付金は10万円～88万円程度です。
医療保険に入っていれば安心と思われるかもしれませんが、
意外にもらえる給付金は少ないのです。

先進医療特約の必要性

先進医療特約が付いていれば、
高額療養費制度対象にならない治療費が保障されます。
先進医療特約の必要性について検討してみましょう。

先進医療とは

先進医療というと「すごく高度な医療」というイメージを持つ方もいるかと思いますが、
実施は「効果が実証されていない検証中の医療」のことです。

効果が実証されていないため保険対象外なのであって、
その効果が実証されれば保険対象となり、後述する高額療養費制度の対象になります。

先進医療を受けた患者数

先進医療を受けるか受けないかは患者が選択できます。
先進医療にかかる費用が全額自己負担であることから、
利用する人はそれほど多くないようです。

次表の通り、２０１８年７月～２０１９年６月の一年間で
先進医療の治療を受けた人は、全国で３万９１７８人です。
（厚生労働省「令和元年度先進医療技術の実績報告等について」より）。

https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000205617_00016.html

www.mhlw.go.jp

これは日本全人口１億２５８０万人の「０．０３％」程です。
先進医療を受ける確率が低いのですから、
先進医療特約のためだけに医療保険に加入する必要はないと思います。

先進医療費

先進医療の治療費はどんな治療を受けるかにより変動します。
高額な治療もありますが、必ずしも高額になるとは限りません。

２０１８年７月～２０１９年６月の一年間で
先進医療の治療を受けた人は、全国で３万９１７８人です。

保険診療外の医療費総額約が２９８億円となっているので、
単純計算で、一人当たり約７６万円の自己負担額です。

先進医療を受けることになっても、
これくらいの額ならしっかり貯蓄をしていれば問題なさそうですね。

必要な医療費は月8万円程度

健康保険に加入していれば、高額療養費制度を利用できます。

高額療養費制度とは、
健康保険対象の治療で自己負担限度額以上の医療費を支払ったときに、払い戻しが受けられる制度です。
※差額ベッド代等は払い戻しの対象とならないため注意

怪我や病気で入院するときのために、実際に支払う自己負担限度額を把握しておきましょう。 
次表の通り、日本人の平均的な年収400万円の場合の自己負担額上限は月約8万円強となります。

高額療養費制度を利用される皆さまへ

高額療養費制度を利用される皆さまへについて紹介しています。

www.mhlw.go.jp

交通費や準備費用などを考慮して、
月に必要な医療費は10万円ほどと考えればよいと思います。

個室を希望する場合は、別途差額ベッド代が必要になりますが、
大部屋を希望すれば差額ベッド代を支払う必要はありません。

大部屋の空きがないからとか、医療上どうしても個室にする必要があるからなど、
病院側の都合で個室が必要な場合は、差額ベッド代を支払う必要はありません。

傷病手当金が支給される

健康保険の被保険者が病気やケガにより働くことができず、
会社から十分な報酬を得ることができない場合は傷病手当金を受給できます。

支給要件

• 業務外の事由による病気やケガの療養のための休業であること
• 仕事に就くことができないこと
• 連続する3日間を含み4日以上仕事に就けなかったこと
• 休業した期間について給与の支払いがないこと

支給期間

支給を開始した日から通算して1年6ヵ月

１日あたりの支給額

直近12カ月の標準報酬月額を平均した額÷30日×2÷3

必要な生活費、医療費を貯蓄しよう

「公益財団法人生命保険文化センター」の調査によると、
平均入院日数は10〜20日程度のようです。

公益財団法人　生命保険文化センター

公益財団法人生命保険文化センターは、公正・中立な立場で生活設計と生命保険に関する様々な情報を提供しています。（設立1976年）

www.jili.or.jp

少し多めに見積もって、3か月分の生活費と医療費を貯蓄しましょう。
生活費が月30万円、医療費が10万円なら120万円貯蓄しましょう。

保険料分を投資に回そう

医療保険を解約したら、保険料をそっくりそのまま投資に回しましょう。
毎月6､000円をつみたてNISA(非課税)で年利5％で運用した場合のシミュレーションです。

元金：1,440,000円
利益：1,036,280円
元利合計：2,476,280円(71.96%)

年数	元金	利益	元利合計	実質利率
1年	72,000	1,974	73,974	2.74%
2年	144,000	7,734	151,734	5.37%
3年	216,000	17,470	233,470	8.09%
4年	288,000	31,388	319,388	10.90%
5年	360,000	49,705	409,705	13.81%
6年	432,000	72,640	504,640	16.82%
7年	504,000	100,431	604,431	19.93%
8年	576,000	133,329	709,329	23.15%
9年	648,000	171,593	819,593	26.48%
10年	720,000	215,498	935,498	29.93%
11年	792,000	265,334	1,057,334	33.50%
12年	864,000	321,404	1,185,404	37.20%
13年	936,000	384,026	1,320,026	41.03%
14年	1,008,000	453,536	1,461,536	44.99%
15年	1,080,000	530,284	1,610,284	49.10%
16年	1,152,000	614,645	1,766,645	53.36%
17年	1,224,000	707,005	1,931,005	57.76%
18年	1,296,000	807,773	2,103,773	62.33%
19年	1,368,000	917,379	2,285,379	67.06%
20年	1,440,000	1,036,280	2,476,280	71.96%

20年後、掛け捨てで医療保険に入っていては何も残りませんが、
保険料をつみたてNISAで非課税運用した場合、2,476,280円もの資産を築くことができます。

まとめ

• 医療保険の保障は意外に少ない
• 一般的な医療費の自己負担上限額は月約10万円程度
• 先進医療を受ける確率は0.03%程度
• 3か月分の生活費と医療費を貯蓄できれば医療保険は必要ない
• 保険料を投資に回せば将来大きな資産を築ける